スピンドル　ガクトコインの最新情報！スピンドルの基礎知識も紹介

元気ですかー！元気があればなんでもできる！
毎度おなじみbanです。

みなさんは、ガクトコインこと『スピンドル』という仮想通貨をご存知ですか？仮想通貨市場では良いか悪いかは置いといて注目度は高い仮想通貨です。

ちなみに、『ガクトコイン』の『ガクト』とはあの有名芸能人のガクト氏の事です。ガクト氏が本名の『大城ガクト』として、プロディースした仮想通貨です。ガクト氏がプロディースした仮想通貨なので、通称『ガクトコイン』と呼ばれています。

そんな有名芸能人がプロディースした『スピンドル』について、最新情報と特長について、ご紹介していきたいと思います。

それではどうぞ

スピンドル最新情報　FINWISEにてBEST NEW BLOCKCHAN TECHNOLOGY賞を受賞

FINWISE AWARDにてスピンドルが『BEST NEW BLOCKCHAN TECHNOLOGY賞』を受賞しました。

BLACK STAR CAPITAL LTD(イギリスロンドン)は、2018年8月10日～11日に香港で行われた中国で最も影響力のあるブロックチェーンサミットの一つであるFINWISEサミットに参加し、CEO平井政光氏が登壇し、スピンドルとZETAの詳細に関してプレゼンテーションを行いました。

同時に開催されたFINWISE AWARDにおいてBEST NEW BLOCKCHAIN TECHNOLOGY賞を受賞するなど、非常に高い注目を集めるとともに、この受賞によりプロジェクトへの高い評価をもらいました。

FINWISEサミットは中国で最も影響力のあるブロックチェーンサミットの一つで、金融マーケット及びブロックチェーン業界プロフェッショナルによって構成され、コアメンバーは全て著名な銀行、ブロックチェーン企業、コンサルタント会社、金融会社、インターネット起業出身メンバーが参加しています。

時代のもっとも強力な頭脳と優れた企業を結集し、業界関係者間のコミュニケーションを強化することで、世界的な金融技術の発展を促進することを目指しています。

ちなみに2017年FINWISEは上海とマカオで開催され、約1万人がさんかし、数百万人がオンライン参加すると同時に世界各国の100以上のメディアにより報道されており、FINWISE自体の注目度の高さがわかります。

eスポーツの副賞として配布！

仮想通貨「SPINDLE」が、8月3日～6日に開催された中国最大のe-sport大会「China Joy」の優勝者への副賞として配布されました。

SPINDLEのCEO平井政光氏は、今回のChina Joyへの協賛について「ゲーム・エンターテイメント市場は、非常に仮想通貨との親和性が高く、多くの仮想通貨がそのプラットフォームでの展開を目的としています。

その理由はゲームの域内通貨としてユーザー間での流通をサポートしやすいと言う非中央集権的な分散型通貨としてのブロックチェーンの特性が現在のオンラインゲームにおけるボーダーレスな環境とマッチしているからだと考えています」とコメント。

また、今回プロジェクトSPINDLEが参加した理由として同氏は「価値向上のために積極的にアプローチしていくべき分野でもあり、その仮想通貨が実用される環境を生み出し拡大していくためにもeスポーツの発展にプロジェクトとして貢献する事が重要ではないかと考え協賛としての参加を決定しました。」と述べています。

同氏はChina Joy組織委員会と協力して、参加するプレイヤーだけではなく、視聴するオーディエンスにも参加できるようなプロモーションを企画していくと予定です。

政治家の金融庁圧力問題！？

金融庁圧力問題については、以下の内容が記事になっています。

　Ｂ社は野田総務相の“金融庁圧力問題”の当事者。金融庁から無登録営業による資金決済法違反の疑いを指摘され、後日、野田氏秘書のアテンドで金融庁に説明を求めたことから「圧力をかけたのでは？」と報じられた。
　スピンドルの広告塔を務めるのは人気歌手のＧＡＣＫＴ。だが、５月に国外の取引所５つで上場したスピンドルは大暴落し、プレセールで１スピンドル（ＳＰＤ）＝３０円だったものが、１０日現在０・４円弱まで値を下げている。これではＧＡＣＫＴを信じて購入した人は大損だ。
　しかもＧＡＣＫＴら“胴元側”は上場直後に売り抜き、ボロ儲けしたとの報道も。こうした不透明な取引に、警視庁のサイバー犯罪対策課が重大関心を示しているとは本紙既報通りだ。

プレセール～8月までの値動き

2018年4月プレセール時の価格は、約38円。2018年5月19日、取引所に初めて上場したばかりの時の価格が約28円2018年6月には大暴落し、5円台～一気に1円台に下落。2018年7月には1円を割る。2018年8月時点の最新価格が0.38円。2018年6月～8月までの値動きは以下となります。

値動きのあった時になにが起きていたか調査してみました。まだ、短期間の為、値動きの理由として以下の2つが考えられます。上場直後の値下がりは、上場後即売り抜きによって利益を上げようとする人たちによって、大量に売りが入り価格が暴落した。と考えられます。

最近のICO案件では、ほぼ常套手段になっていますが上場直後のピーク時売り抜きです。次に7月頃に再度価格が下がっています。この理由は、上記で記載した政治家の金融庁圧力問題の記事が取り上げられたタイミングだと想定されます。これによって、再度スピンドルは価格を下げ、1円を割ることになります。

スピンドル事務所　海外移転へ！？

上記背景が一番の理由だと思いますが、スピンドルが日本オフィスを閉鎖しロンドンに移転することなりました。

以下　一部記事抜粋

BLACKSTAR&CO.本社移転ならびに日本オフィス閉鎖のお知らせ

2018年8月15日を以て、本社を日本（東京都千代田区）より、ロンドンに移転し、あわせて、日本オフィスを閉鎖することをお知らせいたします。

SPINDLEプロジェクトをより大きくしていくために、また今秋以降より具体的な活動に入るプロジェクトの柱であるZETAプラットフォームに注力していくために、テクノロジー、デザイン分野に精通する我々のパートナー拠点が欧米に多く、彼らとのコミュニケーションを密にしていきたいことや、より専門性が高い我々の考えるゴールに近づけるために、すでにロンドンにある拠点に業務を集約し、本社とすることを決定いたしました。

又、昨今の日本での金融界における規制や投資に対する考え方などを考慮した上で、日本でのビジネスをこれ以上拡大してくことは困難であるという事や、日本を拠点としたビジネスは、より広い範囲でのビジネス展開やアライアンス各社とのパートナーシップを強化にしていくことに制限があり、これらの点は我々の望むところではないと考え、ロンドンを本社拠点とし、世界に発信していくことが弊社の描くビジョンの実現を早めると判断した結果でもあります。

これに伴い、プロジェクトに関わるアドバイザー人事等にも変更を入れ、一新していくことも今後お知らせいたします。

SPIDNLEプロジェクトは、これまで通り邁進し、その経過については日本の皆様にも情報発信させていただく所存でございますので、今後もご支援賜りますようお願い申し上げます。

そもそも仮想通貨スピンドルとは、

そもそも、仮想通貨スピンドルとは、どういったものなのか、本当にユーザーにとって価値のあるものなのか改めて調査してみました。

通貨記号：SPD

トークン総発行総量：10,000,000,000SPD

2018 年1月：プライベートプレセール終了（国内）

2018年4月：世界向けクラウドセール開始

2018 年 5 月以降：SPDトークン発行

SPINDLEサービスアプリケーション（SPA）β版ローンチ

スピンドルとは、運用者と投資家をつなぐマッチングプラットフォームです。現在、多くの投資案件がありますが、条件の良い投資案件は一部の富裕層のみが手にしており、お金持ちだけがさらにお金持ちになる世界になっています。これを『公平・明瞭・平等に投資チャンスを与えられる』のが、スピンドルとなります。

スピンドルのプラットフォーム『ZETA』

SPINDLE保有者は、『ZETA』というプラットフォームを通じ、そこに参加してくる仮想通貨ヘッジファンドに対し、自分での裁量で、SPD建てでSPDを投資し、SPD建ての資産を増やすということができます。

『ZETA』に来ることで、運用ラインナップのバリエーションを見ることができ、余分な情報は削ぎ落とされ、必要な情報のみで投資判断ができるようになります。

世界中のヘッジファンドから投資案件を選ぶことは経験や情報網のある投資上級者でも非常に難しいと思います。我々一般人が『優良案件なのか詐欺案件なのか』の見分けるのは非常に難しいです。

それをスピンドルは、スピンドル保有者がZETAに提示された有益な投資案件の中から投資先を選ぶことができるようになります。

分散型取引所(DEX)

ZETAの一部には分散型取引所(DEX)が組み込まれています。分散型取引所とは、中央管理者がいなくても仮想通貨の取引が可能な取引所の事です。

『分散型取引所』と『中央集権型取引所』の違い

分散型取引所

メリット

中央管理者が存在していない為、自分で秘密鍵を管理しながら取引を行います。ブロックチェーン上に存在しているため、中央集権型取引所よりもハッキングされる可能性は低いです。

デメリット

分散型取引所は新興取引所の為、売り注文や買い注文をする度に手数料が高く、出来高が少ないために板も薄いというデメリットがあります。

中央集権型取引所

メリット

大型取引所では取引量が多く、板も厚いため、より多くの取引を行うことが出来ます。

デメリット

秘密鍵の管理を取引所に委任している形になっているため、取引所の内部の人間が顧客の資金を不正に引き出すことが出来てしまう上、秘密鍵を持っている中央管理者へのハッキングリスクもあります。

※coincheckやZaifなどが中央管理者となります。

『ZEAT』では、投資の配当を得た後に海外取引所へ送金しなくても他の通貨に換えることができるようになる為、必然的に仮想通貨の流動性が高まることになります。

上場した仮想通貨取引所

HitBTC（ヒットビーティ―シー）
Yobit（ヨービット）
BTC－Alpha（ビットコイン・アルファ）
Livecoin（ライブコイン）
Exrates（エクスレーツ）
Bancor Network(バンカーネットワーク)

仮想通貨市場は日本撤退が正解！？

スピンドルの日本撤退がフィーチャーされていますが、仮想通貨関連企業で日本から撤退している企業はスピンドル以外にも多数あります。超大手取引所のバイナンスも日本から2018年3月に撤退しています。仮想通貨で日本撤退した企業は以下となります。

バイナンス(仮想通貨取引所)…日本撤退
クラーケン(仮想通貨取引所)…日本撤退
Huobi(仮想通貨取引所)…日本撤退
HitBTC(仮想通貨取引所)…日本在住者は取引停止
BITBOX(仮想通貨取引所)…日本とアメリカは取引しない

スピンドルについては、メディアなどの情報では、逃亡、夜逃げでは！？と噂されていますが実際のところは分かりません。

管理人の意見は、上記の大手取引所がこぞって日本撤退を決めている背景を考えると単純に『日本の規制』と『メディアの対応』が過剰すぎる為、現段階では日本攻略を後回しにするという判断にしたのではないかと考えます。

もちろん、スピンドルのホワイトペーパーの中身について、あまり具体的なプロジェクトが書かれておらず、不透明な部分があるものの、冒頭で記載した通り海外では中国最大のeスポーツ大会の副賞で配布されるなど成功を納めています。

その部分を考慮すると、実は現状の日本撤退は正解なのではないかとも考えられます。

日本の仮想通貨市場は衰退する！？

上記大手取引所は、日本での取引を行わないことが決定しています。ここからは、わたしの主観となりますが、規制と緩和はバランスが大事でそこが一番難しいことを理解した上で、日本の金融庁が行っている行動は、仮想通貨の規制ばかりに注力しているようで、日本が本来考えなければいけない仮想通貨市場の将来の長期的なチャンスを刈り取ってしまっているように感じます。こうなることで投資家たちはどんどん海外へ流出していきます。

実際に投資家たちにとっては、海外に移転することはメリットが多いと思います。『税金の低さ』に加え、『金融業に対する規制の少なさ』や『海外金融のインフラの充実』などのメリットがでてきます。

仮想通貨市場に対して、現在の日本の金融庁の判断が吉と出るか凶と出るかは神のみぞ知るですが、なんとかプラスに転換してくれることを期待したいです。